気象予報士の年収は?高収入って本当?

気象観測用のデータをもとに天気予報を行う仕事

気象予報士は、テレビのニュースなどで登場する天気予報を伝える人のことです。

普段テレビを見ているときには、通常のニュースを読み上げるアナウンサーとどこが違うのだろうかと思ってしまうところですが、「気象予報士」という名称は、資格に合格した人しか使用してはいけない専門職です。

気象予報士の資格制度は平成6年の気象業務法の改正によってできたもので、災害報道など伝えられる人の生命に関わる情報を扱う業務であることから、正しい知識を持った人材しか行ってはいけないようになりました。

資格試験は一般財団法人気象業務支援センターが、気象庁長官の指定を受けて開催されるものです。
受験資格は特になく、学科試験と実技試験の筆記試験によって判定をされます。

試験に合格をした人は、気象予報士として登録されることによって実際の業務にあたることが出来るとなっており、平成29年6月1日時点で全国に9850名が登録を受けています。

主な業務は気象観測用衛星や観測網のデータを基として、数値予報や天気図、グラフといったものを作成することです。

ここ近年では天気予報だけでなく地震予報のニーズが高くなっていることから、全国の気象民間会社や自治体などに就職をして毎日の予報業務を行っています。

勤務をする事業所によってかなり給与額に差があります

気象予報士の給与は勤務をする就職先によってかなり大きな差があります。
全国平均でみてみると、20~35万円くらいとなっており、大会社の会社員とだいたい同じくらいの水準と思ってよいでしょう。

せっかく資格が必要となる仕事なのにちょっと額としては物足りない印象がありますが、キャリアアップをしていくことで高収入を得ることが可能となります。

テレビで気象予報士として活躍をしている人の多くは、言い方は悪いですがほとんどが腰掛けとして気象業務をしており、将来的にタレントとなるための仕事としている印象があります。

一方で日本気象協会や民間の気象会社などに勤務をする場合は、経験を積んでいくことにより正確な予報をすることができるようになるため、勤続年数に応じて高い給料を得ていくことも十分可能です。

防衛庁や地方自治体から求人が出されることもあり、特殊な職場での勤務をすることができれば、各種手当てにより待遇を良くしていくことができます。

天気予報そのものを仕事にするのではなく、他の業務に気象予報のスキルを加えていくこともできるでしょう。
リゾート地での物品販売や海上クルーズなどは気象によってかなり売上が変わってきますので、現地での営業やコンサルティングに気象予報を利用をしていくのも良い方法です。